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| LD50 = 113 mg/kg (rat)

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DDTとはDichloro-diphenyl-trichloroethane(ジクロロジフェニルトリクロロエタン)の略であり、かつて使われていた有機塩素系の殺虫剤、農薬である。日本では1971年5月に農薬登録が失効した。

◆ 殺虫剤として

1873年に初めてドイツの学者によって合成された化合物。発見以来長きに渡って放置された化合物であったが、1939年にスイスの科学者(染料会社であるガイギー社の技師。ガイギー社は、のちのチバガイギー、現ノバルティス)パウル・ヘルマン・ミュラーによって殺虫効果が発見された。彼はこの功績によって1948年にノーベル生理学・医学賞を受賞した。その後、第二次世界大戦によって日本の除虫菊の供給が途絶えたアメリカによって実用化された。非常に安価に大量生産が出来る上に少量で効果があり人間や家畜に無害であるように見えたため爆発的に広まった。

日本では、戦争直後の衛生状況の悪い時代、アメリカ軍が持ち込んだDDTによる、シラミなどの防疫対策として初めて用いられた。外地からの引揚者や、一般の児童の頭髪に薬剤(粉状)を浴びせる防除風景は、ニュース映像として配信された。また、衛生状態が改善した後は、農業用の殺虫剤として利用されていた。

1945年10月には、京都大学工学部化学科の宍戸教授の手によって実験室での合成には成功していたが、工業的合成は難しかった。製造特許を持つガイギー社は、製品の海外輸出を禁じていた。アメリカから日本に輸出されたものは、連合軍からの援助として特別に許されたものであった。そのため、日本の農薬会社の関心は、次第にBHC(ベンゼンヘキサクロリド)に向けられていったのである。

2007年現在で主に製造している国は中国とインドで、主に発展途上国に輸出されマラリア対策に使われている。農薬としても一部では使用されており、残留農薬となったDDTが問題になることもある。

◆ 合成法

クロロベンゼンとクロラールを酸性条件下で加熱することによって製造される。

◆ 法規制

・1981年に化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律の第一種特定化学物質に指定され製造と輸入が禁止されている。

・2001年に採択されたストックホルム条約において、残留性有機汚染物質(POPs)に指定された。

・マラリア対策として、2006年9月15日にWHO(世界保健機関)からDDTの室内残留性噴霧を奨励する方針が出された。

◆ 環境汚染物質として

自然界で分解されにくいため、長期間にわたり土壌や水循環に残留し、食物連鎖を通じて人間の体内にも取り込まれる。またアメリカの野生ワニなどで環境ホルモン作用も疑われたため問題視された。このため、現在、日本国内において製造・使用が禁止されている(ただし一部の発展途上国においてはマラリア予防のために使用されている)。

化学物質としての危険性については、1960年代に出版されたレイチェル・カーソンの「沈黙の春」により取り上げられ認識が広まった。

現在でも、危険性の高さを印象づける名称として、プロレスの技(DDT (プロレス技)参照)、グループ名、諸団体の名称などに当て字で使われることが多い。又ソフトウェアの虫を退治の意味でCP/MのデバッグツールDDT.COMが有名。

◆ 規制後の問題点

・DDTが使用禁止になったことにより経済的にも工業的にも弱体である国では有効な殺虫剤を失うことになり、コスト的に見合う代替品の入手が困難であった。

・スリランカでは1948年から1962年までDDTの定期散布を行ない、それまで年間250万を数えたマラリア患者の数を31人にまで激減させることに成功していたが、DDT禁止後には僅か5年足らずで年間250万に逆戻りしている。

・DDTにかわる農薬(パラチオンなど)は、食べても死なないDDTに比べて圧倒的に毒性が強く、それによる死者や被害者はDDTを圧倒的に上回る。DDTの禁止は、危険な農薬による被害を多数発生させる結果になった。マイクル・クライトン「恐怖の存在」文庫版(下)330,340頁に、多数の文献が示されている。

・このような悲劇は、科学的根拠に基づかない、多分に自然保護主義の過剰な反応によるものであり、「自然保護主義者の殺人(北野大工学博士)」とすら評される。

・DDTを失ったことによるマラリア患者は世界中で一千万人を超えるとも言われ、発癌性が当初指摘されていた通りであったとしてもマラリアで死ぬ人間は癌で死ぬ人間を5桁も上回っていると言って良い。このため、2006年ようやくWHOは発展途上国においてはマラリア予防のためにDDTを限定的に使用することを認めた。

・DDT耐性マラリア蚊も多数報告されており、DDTに代わる安価で有効な殺虫剤が切望されているが、DDT論争の中で定着した「殺虫剤=環境汚染物質」のレッテルのため研究費が賄えず、また、動物愛護団体による安全性確認試験妨害のため、新たな殺虫剤の研究は遅々として進んでいない。

・WHOが主催するマラリア対策プロジェクトの責任者である古知新(こち・あらた)博士はDDTの使用推進論者として議論をよんでいる。

◆ 発癌性

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