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スギ花粉症(すぎかふんしょう)は、スギ花粉によって生じる花粉症である。スギ花粉症は日本で最も多い花粉症で、国民の15%が患っている。日本ではスギ花粉は2月から4月まで飛散するため、スギ花粉症の患者はこの時期に急増する。

一方、スギが少ない欧米等ではスギが原因となる花粉症は少ない。しかし、スギがないはずの欧米でも、スギ花粉も花粉症の原因になるとよく言われる。その原因の一つにcedar をスギと訳したため、という説が挙げられる。ちなみにcedarはヒノキあるいはマツの仲間の針葉樹を意味する。(例:ウエスタン・レッド・シダーはヒノキ科ネズコ属)。

世界的には、ヨーロッパのイネ科花粉症・アメリカのブタクサ花粉症と並んで世界三大花粉症の一つとなっている。

◆ スギ花粉症の歴史

かつて日本には花粉症は存在しないといわれていたが、1961年に荒木英斉がブタクサ花粉症を報告した。その後、1963年に齋藤洋三がスギ花粉症を報告、1964年に「栃木県日光地方におけるスギ花粉症 Japanese Cedar Pollinosis の発見」という論文を発表した。

◆ スギ花粉症の起源

スギ花粉症については日本固有の疾患であると考えられていた。しかし、近年、中国の一部にある柳スギがきわめて近縁、または同一種と考えられるようになった。日本国内でも柳スギの花粉による花粉症患者が確認されたり、スギ花粉症を患っている患者が柳スギの花粉によってアレルギーを起こす例がみられることなどの理由から、証明をされている。

◆ スギ花粉の飛散

スギ花粉はおよそ25〜35マイクロメートルというサイズで、風に乗って遠距離を飛散する。10キロメートル以上、ときには300キロメートル以上も離れた場所から飛んでくることが知られている。だが、地形などによって空中花粉数は異なってくる。例えば、日本の関東平野は周囲を山地に囲まれているため、どちらから風が吹いても大量の花粉が飛散してくるといわれている。片側が海に面している地域であれば、原則的には海風のときは花粉は飛散してこないことになる。

◆ スギ花粉症の疫学

◇ 世界

◇ 日本

  特徴

大量飛散の翌年は、たとえ飛散量がある程度少なくとも、症状が軽くてすむ患者ばかりではないことが知られている。病院への受診者数なども、飛散量から予測されるよりも多い傾向がある。大量飛散により重症化し、過敏性が高まったまま翌シーズンを迎える患者が多いためと考えられている。

  将来予想

林業におけるスギ伐採量の見通しや地球温暖化など気象の影響を考慮すると、ゆるやかではあるが今後も花粉の飛散量は増え続けると考えられている。村山による予測によれば、2050年には現在の1.7倍(最近1.61倍という数字も出された)まで花粉量が増え、患者数も1.4倍になるだろうと見積もられている。

林業資源として、植生を無視してスギばかりを植林した弊害と指摘する説もある。

◆ スギ花粉症の発症メカニズム・症状・治療

スギ花粉症の発症メカニズム・症状・治療は、その他の花粉症とほぼ同じであり、スギ花粉症特有の特記すべき事項がない。詳細は花粉症を参照のこと。

◆ スギ花粉症の研究

・スギ花粉とヒノキ花粉の交叉性がある、という研究がある。

◆ スギ花粉症と情報

◇ 日本国内での情報

日本人患者が多いスギ花粉症に対しては、花粉の飛散状況について大衆に周知するシステムが発達している。そのシステムにつき、以下にまとめた。

  飛散の定義

「飛散開始日」とは、その日の1平方センチメートルあたりの花粉観測数が連続して1個以上になった最初の日をさし、実際には飛散開始日よりも前に少量の飛散は始まっている。敏感な患者はそれより前に発症するというが、現実にはかなりの率の患者が症状を呈しているという調査もあり、「飛散開始日」の意義に疑問を呈する見方もある。

  花粉飛散量

日本の組織的なスギ花粉の調査は、1965年に現国立病院機構相模原病院が開始したものが最初である[外部リンク] 2009年4月2日産経新聞記事。同病院のデータの分析結果では、現在の花粉量は当時の2〜3倍程度となっている。スギ花粉症が社会問題化したころである1982年の飛散量は1965年の約4倍に達した。発症者が増えた原因の第一は、花粉飛散量が増え、それに曝露された者が増えたためであることは明らかである(上記の地域別有症率との相関もこれを支持する)。

飛散量の増加の原因は、戦後、建材および治水・治山の目的で全国に広くスギが植林され、それらが1960年代後半より花粉生産力の強い樹齢30年程度に達し始めたためである。そうした花粉生産量の多いスギ林の面積は増え続けている(社会的側面の項を参照)。

近年では飛散期間の長期化の指摘もある。これは、やや遅れて植林されたり、成長が遅れていた標高の高い地域のスギの開花が、平地での開花に引き続いておこるためと考えられている。温暖化によって、飛散開始が早まっている傾向があるとの指摘もある。

スギの着花量は夏の天候に左右される。しかし、必ずしもそればかりの影響のみにては決まらず、果樹などにおいて表作・裏作があるのと同様に、飛散量は1年おきに増減を繰り返すか、2〜3年で増減を繰り返すパターンがよくみられる。ただし、それに当てはまらない場合もあり、たとえば関東地方における2000年から2003年における、4年連続の大飛散のようなこともある。近年においては、1995年および2005年が記録すべき大量飛散の年であった。

  花粉予測

日本気象協会が日本初の一般向けスギ花粉情報を開始したのは1987年3月9日である。1985年より行われている東京都衛生局の予測等をもとに、東京都心と多摩地域向けに毎日の飛散予報を出すようになった。同年には京都市、仙台市なども住民サービスとして情報を出すようになっている。現在では、新聞・テレビ(天気予報など)・インターネット(携帯電話、電子メール含む)・テレホンサービスなどで、地域ごとの毎日の飛散予測が出されている。

シーズン(スギ花粉症の場合)の前年の晩秋にスギのつぼみのようすなどから飛散量の予測が出される。その他、気候(気象)の影響なども影響し、量や飛散開始時期などに差が出る。

シーズン前には平年に比較して飛散量が多いか少ないかの予測も出されるが、平年とは過去10年平均であり、その平均値そのものが増加し続けているため、予測値の解釈には注意が必要である。たとえば2006年現在で「平年の60%の飛散量」と言った場合、それは10年前の平均値とほぼ等しい。また、東京の例でいえば、2006年現在の平年値は、前述の2000年から2003年における4年連続の大飛散とほとんど等しい。すなわち、平年より少ないとの予報であっても、決して絶対量が少ないとは限らない。

こうした「今年は多い/少ない」の予測、たとえば「少ない」との予測が出されると、患者の多くは安心してしまい、対策がおろそかになることがある。さらに、たとえ「今シーズンは少ない」との予測が出されても、それは毎日の飛散量が少ないことを保証するものではないので注意が必要である。

◆ スギ花粉症の行政対策

スギ花粉症に対する行政の政策に関しては日本人の患者数が多いため、日本では活発に対策・議論が行われている。その一例を以下に記した。

◇ 世界

◇ 日本

日本政府においては、1990年度に「スギ花粉症に関する関係省庁担当者連絡会議」が設置され、1994年度より当時の科学技術庁によって数年間に渡る「スギ花粉症克服に向けた総合研究」が実施された。2004年度からは会議の名称が「花粉症に関する関係省庁担当者連絡会議」と改められ、2005年度からは基礎研究などよりさらに踏み込んだ具体的な取り組みがなされるようになった。

こうした行政の動きに関しては、自民党内で「花粉症等アレルギー症対策議員連盟(通称ハクション議連:事務局長・小野晋也衆院議員)」が、安倍晋三ら約50名(当時)の国会議員によって1995年に設立され、本格的な対策の推進を国に働きかけるようになったことが大きく影響している。これにより花粉症を含めたアレルギー対策に関する予算が急激に増加し、2002年度のアレルギー関連予算は7年前の27倍に達する73億7200万円にもなった。1996年に「アレルギー科」の標榜が許可され、2003年に理化学研究所免疫・アレルギー科学総合研究センターが設立されたなどのことも議員らの働きかけによるという。

ただ、近年では未曾有の大飛散と予測された2005年のスギ花粉症のシーズン前には、各省庁が連携して広報などの対策に当たり、厚労省では公開のシンポジウムも開催したが、国を挙げての統一した施策・政策を打ち出して国民の期待に応えることはなく、シーズンが過ぎてからは目立った動きはない。

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