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ジェンダーフリー(gender-free)とは、社会的性別(ジェンダー)に対する一般通念にとらわれず、人それぞれの個性や資質に基づいて、自分の生き方を自己決定出来るようにしようという、「固定的な性役割の通念からの自由を目指す」思想、および、この思想に基づいた運動を指す。『デイリー新語辞典』(三省堂)では、「従来の固定的な性別による役割分担にとらわれず、男女が平等に、自らの能力を生かして自由に行動・生活できること。」と定義されている。

※しかしながら、昨今この言葉をめぐって誤解や混乱が起こったことを踏まえて、男女共同参画局より地方公共団体に対して「この用語を使用しないことが適切」との事務連絡が出ている(詳細後述)http://www.gender.go.jp/pamphlet/pamphlet-main/h180131.pdf。

◆ ジェンダーフリー概念の成立

元々「gender-free」という言葉自体は、アメリカの教育学者バーバラ・ヒューストンが用いたとされている。しかし、ヒューストンはこの言葉を「ジェンダーの存在を意識しない」という意味で使用しており、かつ、「ジェンダーフリー(ジェンダーの存在を意識しない)よりも、ジェンダーに起因する差別や格差に敏感な視点を常に持って教育を進めるべきだ」と述べて、「ジェンダーフリー」に賛成しないという文脈で使ったのである。故に、日本において「ジェンダーからの自由を目指す」思想や運動に「ジェンダーフリー」という語が用いられたのは、本来の意味と異なる誤用であった。

擁護派からは日本で「ジェンダーフリー」と呼ばれる運動の思想は、英語圏における「ジェンダー・イクォリティ(Gender Equality)」運動に近いとの主張が存在する。

: (なお、フェミニストの山口智美は、『「ジェンダー・フリー」をめぐる混乱の根源』の中で以下のように述べている。
『私は10年以上、アメリカの大学院でフェミニズムを専門としてきたが、「ジェンダー・フリー」という言葉は聞いたことがなかった。「ジェンダー・フリー」の「フリー」は、日本で一般に理解されているような「〜からの自由」という意味より、英語では「〜がない」という意味合いが強い。アルコールフリービール、オイルフリーファンデーションなどを例にとるとお分かりいただけるだろう。アメリカ人のフェミニスト学者数名に、「ジェンダー・フリー」について聞いてみたところ、「何それ?ジェンダー・ブラインドって意味なの?」という反応が返ってきた。彼女たちは、「ジェンダーを見ようとしない。ジェンダーが見えていない」という意味にとった。つまり、ジェンダー・フリーを、男女平等に対して否定的な意味合いを持つ用語と解釈したのである。』)http://homepage.mac.com/tomomiyg/gfree1.htm

ただし、欧米の女性学において「Gender」という用語とともに研究対象になったものは、まさに「男らしさ」「女らしさ」であり、このような性の差が差別の根本的原因という論であった。女性学(Women's studies)のさらに過激な展開として発達した「GenderStudies」の哲学的基礎は、シモーヌ・ド・ボーヴォワールの「人は女に生まれるのではない、女になるのだ」の標語である。特に1970年から1980年代に展開されたジェンダー論では、このような性差はあくまで文化的に構築された人為的なものであり、これを乗り越えて「Androgyny(両性、あるいは中性)」の人間性を確立することが、フェミニズムが対峙する問題の最終的な解決につながると真剣に議論されていた。ただし、この論は医学的事実と決定的に異なっていたため、1990年代に急速に崩壊する。

日本においてジェンダーフリーが使われたのは、既に時代遅れになっている第三波フェミニズムのジェンダー論を、男女共同参画の政策目的で輸入したときの和製英語化による。これに、日本の(旧来の)フェミニストが飛びついて時代遅れの論戦を張ったため批判が集中し、ジェンダーフリーとはジェンダーレスではないとの反論を張ったが、これは元々の本家のアメリカの女性学で前世紀に展開されたジェンダー論が何であったかを無視したご都合主義の論調である。ジェンダー論とは、元をたどればまさに男らしさや女らしさなどの性的特徴から自由になろうというものであった。これを日本の政府が「政策目的」で徴用したわけである。

「ジェンダーフリー」の擁護派は、「ジェンダーフリー」はフェミニズム運動の一環と捉えられることが多いが、フェミニストのすべてがジェンダーフリー賛同派というわけではない。男性に対する文化的圧力を問題とする「男性学」、「メンズリブ」、「マスキュリズム」などの活動を行う者たちの中にも、ジェンダーフリー運動に賛同する者は多い。また、「クィア」と呼ばれる、同性愛者などの性的マイノリティーに属する層の中にも賛同する者がいるが、彼らの中では、本来の「ジェンダーフリー」の意味から離れ、独自の政治的意味を付加する論も存在すと述べている。ただしこれはポスト・フェミニスト派(バックラッシュ)がジェンダー論に早くから批判を展開していたからである。ついでにメンズリブなどの集団は存在しないに等しい少数であり「ジェンダーフリー」運動の多様な集団からの賛同などの根拠にならない。ついでにクィア論(同性愛・両性愛)はあくまでもジェンダー論から発展した学問である。

◆ ジェンダーフリー運動とそれをめぐる状況

ジェンダーフリー運動では、「ジェンダー」とは文化的・社会的文脈における「男」「女」の性の役割やイメージに限定した意味で用いられている。

それから、ジェンダーフリーは主として「ラディカル・フェミニズム」の一環として、あるいはその考え方を中心にした文脈で理論、運動が展開されたため、この運動において用いられる「ジェンダー」の概念は、人文系の学問において一般的に用いられる中立的・客観的な意味での「社会的文化的性別」という概念とは異なっている。

「ラディカル・フェミニズム」においては、「ジェンダー」は、男性と女性を平等で相互補完的に位置づけているものではなく、「男が上で女は下」「男が支配し女が従う」といった、一方的な支配関係として機能している、と捉えている。「ジェンダー」は男女の支配従属の関係を維持するための装置であり、また、ジェンダーを根底から規定し、女性を差別的状況におく社会的仕組みの中心をなすのが、性別役割分業であるとしている。

すなわち、ジェンダーフリー運動における「ジェンダー」は、中立的な概念・用語ではなく、性別役割分業を階級構造であると見なし、また、これを解消すべきという意図を持った政治的な概念・用語となっている。

また、この運動においては、「社会に男女の区別や性差の意識があるために役割分業も発生するから、男女を分ける制度を失くしてしまおう」という考え方のもとに、男女の差異そのものを否定・相対化してしまおうという主張を展開する。

この政策には、制度面の改革と評価面の改革という二つの面がある。たとえば、学校教育運動であるジェンダーフリー教育としては、以下のような特徴が挙げられる。

制度面では、男女に分けない共通性として、科目の共通性(男子も家庭科を必修にする等)、衣服・教材の共通性(体操服を両性共通のデザインにする等)、呼称の共通性(両性とも「さん」付けに統一する等)、呼び順の共通性(男女混合名簿等)など、各制度における両性の共通化を推し進める。

また、評価面では、ジェンダーステレオタイプによるバイアス(偏り)を解消し、生活指導面(泣く男子は叱るのに、泣く女子は叱らない等の区別はしない)、進路指導面(女子が理系に進むことに消極的になるような誘導はしない)、固定的な役割分担を定めない(常に男子が学級委員、女子が副学級委員等と固定化しない、運動部のマネージャーを女子のみに限定しない)など、「個々の個性」に基づいた評価・進路指導の方針を進める、などである。

また、学校教育方面以外にも、育児教育や職業選択などでジェンダーフリー運動が展開されている。

これに対して批判側からは、性別は生物学的要素を多分に含むものであるから体格、出身、門地、民族その他の要素と同一に取り扱えない、差別ではない性差による区別は否定されるべきでない、といった批判がなされている。

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